学費支援制度

さまざまな支援制度でしっかりサポート

さまざまな支援制度でしっかりサポート

本校独自の学費支援制度

高校新卒者の方、また、既卒者の方を対象に特典つきの入試制度の他、さまざまな学費支援制度があります。

指定校推薦入学(新卒者対象)

本制度は、本校が指定校としている高等学校を2021年3月卒業見込みの方で、在籍している学校より推薦を受けられた方の入学方法です。

  • 特典
  • ・奨学金100,000円
    ・入学選考料15,000円免除

    ※奨学金は初年度前期学費より減額となります。返済は不要です。

 

AO入学(新卒者・既卒者対象)

本制度は、本校のオープンキャンパスまたはハーフdayオープンキャンパスに参加して、教育方針・内容等について理解し、面談をとおして、AOエントリー者と本校との相互理解を深めることを目的とした入学方法です。

  • 特典
  • ・奨学金 100,000円 ※前期AOのみ。

    ※奨学金は初年度前期学費より減額となります。返済は不要です。

 

電子開発学園 奨学生資格者制度(新卒・既卒者対象)

本制度は、本学園での修学に熱意があり、人物・適性ともに優秀な方を奨学生として認定し、その能力を十分に発揮できるように入学時の学費を支援する制度です。
なお、この制度は奨学生資格者を認定するための制度であり、入学選考試験ではありません。

  • 特典
  • ・奨学生S認定30万円
    ・奨学生A認定20万円
    ・奨学生B認定10万円
    ・奨学生C認定 5万円

    ※奨学金は初年度前期学費より減額となります。返済は不要です。

【定 員】 50名
【応募資格】 下記の要件のいずれかを満たす方
①2021年3月に高等学校もしくは高等専門学校、高等専修学校卒業見込の方
②2020年3月以前に高等学校卒業もしくは同等以上の方
③高等学校卒業程度認定試験(旧:大検含む)に合格した方
【応募期間】 第1期 2020年8月1日(土)~2020年9月2日(水) 終了
第2期 2020年9月14日(月)~2020年10月21日(水) 終了
第3期 2020年10月26日(月)~2020年12月16日(水)
【選考日】 第1期 2020年9月6日(日) 終了
第2期 2020年10月25日(日) 終了
第3期 2020年12月20日(日)
※受験は1回に限ります。
※定員の充足状況により実施しない場合があります。
【選考方法】 ① 面接試験   ② 筆記試験
【選考料】 無料
【選考結果】 選考後、10日以内に本人宛に通知します。
 

同窓子弟特典制度(新卒・既卒者対象)

本制度は、受験者の父母もしくは兄弟姉妹が本校あるいは姉妹校名古屋医療情報専門学校の卒業生または在校生である方に、本校への入学の際に学費を支援する制度です。

  • 特典
  • ・奨学金10万円支給

    ※詳細については、2021募集要項をご確認願います。

 

資格・検定・経歴特典制度(新卒者・既卒者対象)

資格・検定・経歴特典制度
(新卒者・既卒者対象)

本制度は、本校が定める資格・検定を取得された方、または経歴を持つ方に特典を与える制度です。

  • 特典
  • ・奨学金1万〜20万円(最大75万円)支給

    ※奨学金は初年度前期学費より減額となります。返済は不要です。

    ※詳細については、2021募集要項をご確認願います。
    なお、受付は2020年12月25日(金)までに変更となっています。

 

併願受験制度(新卒者・既卒者対象)

本制度は、本校と他の大学・短期大学の併願を希望される方が利用できる制度です。本校合格後に大学・短期大学を受験し、その合否が判明するまで本校への入学手続き(入学金や学費の納入)を延期することができます。この併願受験制度を利用することによる、入学の合否への影響は一切ありません。

  • 特典
  • ・入学手続き(入学金や学費の納入など)の期限を延長できます。
    ・併願登録料は不要です。
    ・本校入学選考時に得られた各種特典は入学手続きまで有効とします。

    ※詳細については、2021募集要項をご確認願います。

公共の学費支援制度

日本学生支援機構

独立行政法人日本学生支援機構が、経済的な理由により修学に困難がある優れた学生等に奨学金の給付または貸与を行う制度です。
本人の成績・保護者の所得等の診査がありますので、お申し込されても必ず給付または貸与されるとは限りません。
詳細は各機関のホームページをご確認ください。

■独立行政法人日本学生支援機構(旧 日本育英会)について
  • 日本学生支援機構の奨学金制度の種類

    1. 給付型奨学金

    返済義務の無い奨学金です。

    対象者:
    高校卒業予定者、高校卒業後2年以内の者、高卒認定試験合格後2年以内の者
    高等学校等が定める人物・学力・家計の基準を満たし、高等学校等から推薦が得られる者
    住民税非課税世帯や生活保護受給世帯など

    給付:
    住民税非課税世帯(第1区分)の場合
    自宅通学の場合   月額38,300円
    自宅外通学の場合  月額75,800円

    ※詳しくは独立行政法人日本学生支援機構のホームページhttps://www.jasso.go.jpでご確認ください。

    2. 貸与型奨学金

    (1)第1種奨学金

    無利息

    対象者:
    特に優れた学生及び生徒で経済的理由により著しく修学困難な人で、高校もしくは本校から推薦が得られるもの

    貸与額:
    自宅通学の場合  月額20,000円、30,000円、40,000円または53,000円
    自宅外通学の場合 月額20,000円、30,000円、40,000円、50,000円、53,000円または60,000円

    返還方式:
    「定額返還方式」
    貸与総額に応じて月々の返還額が算出され、返還完了まで定額で返還する
    「所得連動返還方式」
    前年の所得に応じてその年の毎月の返還額が決まる方式で、返還回数は定まりません

    (2)第2種奨学金

    有利息

    対象者:
    高校もしくは本校からから推薦が得られるもの

    利率固定方式の場合 :年利0.153%

    利率見直し方式の場合:年利0.01%(参考:2019年4月時点の利率)

    対象者:
    募集定員があり、成績と所得を総合的に判断して決定されますが、第1種奨学金よりは借りやすい制限です。

    貸与額:
    月額20,000円~120,000円(10,000円刻み)

    返還方式:
    定額返還方式のみです

    ※詳しくは独立行政法人日本学生支援機構のホームページhttps://www.jasso.go.jpでご確認ください。

高等教育の修学支援新制度
について

高等教育の修学支援新制度について

経済的な理由で大学や専門学校への進学をあきらめないよう、2020年4月に進学・進級する者から、日本学生支援協会(JASSO)の給付奨学金の対象者が広がります。世帯収入の基準を満たしていれば、成績だけで判断せず、しっかりとした「学ぶ意欲」があれば支援を受けることができます。

独立行政法人 に歩支援機構の給付奨学金の対象となれば、
進学先に在籍する数年分の授業料・入学金も免除されます。

高等教育の修学支援新制度について
詳しくはこちら

■ 申込方法について

・支援の手続きには、本人の申請が必要です。

・在籍する高校に相談して、まず日本学生支援機構に給付奨学金の申請をしてください。

・授業料・入学金の免除/減免手続きは、別途進学先の大学や専門学校へ申請してください。

※詳しくは、文部科学省「高等教育の修学支援新制度」のウェブサイトでご確認ください。
■ 授業料等免除の上限額(年額) (住民税非課税世帯の学生)
  入学金 授業料
専門学校 約16万円 約59万円

学業成績や経済状況の要件は給付奨学金と同じです。国又は自治体による要件確認を受けた学校(大学・短期大学・高等専門学校・専門学校)の学生で、住民税非課税世帯 及び それに準ずる世帯の学生は、上記の上限額までの授業料と入学金の減免を受けられます。

※住民税非課税世帯に準ずる世帯は、住民税非課税世帯の学生の減免額の「3分の2」又は「3分の1」の額の支援を受けられます。

国の教育ローン

この制度は、進学に関する家族の経済的負担軽減と、教育の機会均等を図る政策の一環として、入学や在学中の費用を融資する「国の教育ローン」として、毎年多くの方が利用されています。

■株式会社日本政策金融公庫(旧 国民生活金融公庫)についてはコチラ

詳しくはこちら

日本政策金融公庫(旧:国民生活金融公庫)の教育ローンはいわゆる「国の教育ローン」と呼ばれ、教育資金を目的に低利で融資が受けられます。

  • 「国の教育ローン」の特徴

    1. 無理なく返済できる

    利率
    年1.66%(2019年11月1日現在 母子・父子家庭または世帯年収が200万以内の方、または子ども3人以上の世帯かつ世帯年収500万円以内に方は年1.26%)

    融資額
    学生1人につき350万円以内

    返済期間
    15年以内(母子家庭、父子家庭、交通遺児家庭、世帯年収が200万円以内の方、または子ども3人以上の世帯かつ世帯年収500万円以内に方は18年以内)

    2. 使いみちは、教育目的に限定されます

    学校納付金、受験費用、住居に係る費用などです。

    3. 返済方式

    在学期間内は元金を据え置き、利息のみを返済とすることができます。

    4. 連帯保証人

    連帯保証人の代わりに(公財)教育資金融資保証基金に保証料を支払う方法もあります。

民間の学費支援制度
・提携教育ローンについて

本校では学費の一時的経済的負担を軽減するため、簡単な手続きでご利用いただける教育ローンを、株式会社オリエントコーポレーション、株式会社ジャックスと提携していますのでご案内いたします。
いずれもWebからお申込みができます。
次のバナーをクリックすると説明ページが表示されます。

■ 株式会社オリエントコーポレーション 商品名:オリコ学費サポートプラン
  • ・専門学校分

    Olico学費サポートプラン 名古屋情報メディア専門学校分ローン申込
  • ・北海道情報大学 名古屋教育センター分

    Olico学費サポートプラン 北海道情報大学分ローン申込
■ 株式会社ジャックス 商品名:ジャックス教育ローン
  • ・専門学校分

  • ・北海道情報大学 名古屋教育センター分

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